令和8年2月4日（水）、第6回技術調査部会（部会長 吉田 英嗣 (株)NTTデータグループ）がオンライン会議にて開催された。参加者は12名。
2025年度版「情報技術マップ／技術成熟度調査」の集計結果報告および、生成AIを活用した各カテゴリの分析・考察について議論が行われた。主なポイントは以下のとおりである。
回答件数は1,340件（31社）となり、前年度から減少した。回答者属性として独立系や大手企業の割合が増加しており、主要業態としてSI（システムインテグレーション）が増加傾向にある。技術面では、着手意向指数上位5位までをAI関連技術が占めるなど、AIへの関心の高さが改めて裏付けられた。
今回はGeminiを活用し、図表データから分析文を自動生成する試みを実施した。AIが「執筆者への申し送り事項」を作成するなど精度の高さが確認された一方で、数値の低い項目を「衰退」と言い切るような極端な表現や、ハルシネーション（誤認）も散見された。
AIが生成したドラフトをベースに、各担当委員が実態に即した調整を行う方針を確認した。具体的には、名称変更による数値の変動（メインフレーム、仮想デスクトップ等）の補足や、最新トレンドである「AIエージェントプロトコル」への注目、TypeScriptの普及など、人間の専門的な視点によるブラッシュアップを進めていく。
次回会合は2月27日（金）、株式会社両備システムズ（岡山本社）にて実地開催され、ライフサイクルマップ分析について確認をする予定である。報告書は令和8年5月発刊の予定
（大原）