• 勤続５年目（27歳）の女性ITエンジニア
• プロジェクトのチーム・リーダー
• ビジネスアプリケーション開発部門所属

• 妊娠時・短時間勤務制度
• 産前・産後休暇制度
• 育児休業制度（1歳到達まで）
• 育児短時間勤務制度（3歳到達まで）
• 看護休暇制度（5日／年、小学校就学前）

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＜通常勤務時＞

• 通常勤務時から、企業の制度内容をよく知って、制度利用のための条件などを把握しておきましょう。
• 短時間勤務時や休暇中はスキルアップの時間をとるのが難しくなる傾向があります。日ごろから幅広いスキル、高度なスキルの醸成に努めましょう。
• 制度利用に向けて、日ごろから自律意識を持って仕事に取り組み、マネジャーや周囲のメンバー、顧客との間に強固な信頼関係を築いておきましょう。

＜妊娠期間・短時間勤務＞

• 妊娠５ヶ月くらいまでは、お腹があまりめだたないので、黙っていると、周囲はあなたの体調の変化をわかってあげられません。マネジャーや身近な同僚には妊娠を伝えて、必要に応じたサポート・配慮を受けられるようにしましょう。
• 妊娠中は急に体調が悪くなることもあります。急に休むことがあっても業務に支障をきたさないよう、普段から前倒しで業務を進めるとともに、的確な引継ぎができるよう準備しておきましょう。

＜産前・産後休暇＞

• 休暇に入る前に業務の引継ぎを行う必要があります。顧客との関係上留意すべき点等細かいことも含めて的確な引継ぎをしましょう。

＜育児休業＞

• 公立保育園への入園の可否がわかるのが通常３月上旬です（申し込みは１月頃）。入園できなかったときの代替策も考えておきましょう。４月から保育園に登園する場合も、最初の１〜２週間は慣らし期間です。これを踏まえて復帰日を決めましょう。
• 制度利用期間中の労働条件（賃金、評価等）は、制度利用前にきっちりと確認しましょう。

＜短時間勤務〜通常勤務復帰準備＞

• ３歳ぐらいまでの子どもは、病気にかかりやすく、保育園に登園できないこともよくあります。また、急な発熱などで、勤務中に保育園から連絡が来ることもあります。病気の場合の対応策を復帰前から検討しておきましょう。
• 共働きの場合には、子どもが１歳（事情がある場合は１歳半）になるまでは、夫も育児休業を取得することが可能です。夫の育児休業についても、夫婦で話し合ってみましょう。
• 通常勤務復帰へのソフトランディングができるよう、担当職務の見直しについてマネジャーと相談しましょう。

＜通常勤務時＞

• 制度の意義や内容を十分に理解し、制度利用の希望者が出た時にきっちりと対応できるように準備しておきましょう。
• 日ごろから、制度利用希望者が出ることを想定した高度なマネジメントを心がけましょう。
• 周囲のサポート体制を築くためにも、制度利用者以外にも日ごろから制度の意義・内容を説明しておきましょう。

＜妊娠期間・短時間勤務＞

• 妊娠中は体調には個人差があります。本人と相談しながら、担当業務量を減らす等の対応を考えましょう。
• 妊娠中の従業員は急な休暇取得が必要なこともあります。これを想定して、盤石な協力・支援体制を整えましょう。

＜産前・産後休暇＞

• 休暇の前後は本人の不安が特に大きくなりやすい時期です。休暇、休業中も会社や職場の情報、スキルの維持・向上に有益な情報を提供するようにしましょう。

＜育児休業＞

• 職場復帰に向けて、担当業務や必要な協力・支援の内容等について本人と十分話し合いましょう。現行の体制では制度利用がどうしても難しい場合は人員の補充等を人事部門と相談しましょう。
• 制度利用期間中の労働条件（賃金、評価等）は、制度利用前にきっちりと説明しましょう。

＜短時間勤務〜通常勤務復帰準備＞

• 小さい子どもを持つ従業員は、子どもの急病などで、急な休暇取得が必要なことも少なからずあります。これを想定して、盤石な協力・支援体制を整えましょう。
• 育児に必要な労力や出産後の体調には個人差があります。制度利用期間中の担当業務は、本人の状況の変化にあわせて見直すようにしましょう。