JISA 情報技術マップを発表

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2005年6月7日

JISA、情報サービス業界のエンジニア1,106名の調査回答をもとに、情報技術マップを発表

 (社)情報サービス産業協会(JISA)は、この度、情報サービス業界エンジニア1,106名の調査回答をもとに、情報技術マップを作成した。

 情報技術マップとは、SI(システムインテグレーション)案件において利用される代表的な要素技術を119種類にまとめて、ディレクトリ化し、それらの要素技術を、技術の成熟度を縦軸に、また、技術の適用対象(利用シーン)を横軸にとってマップ化したものである。

 技術マップの作成は、従来から政府をはじめ、様々な業界、企業で実施されているが、JISA版情報技術マップは、1,000名を超える情報サービス企業所属のエンジニア(PM、PLクラス)の調査回答をもとに作成された。実践的かつ網羅的なものとしてはこれまでに例をみないといえる。

  この情報技術マップは、情報サービス企業の技術戦略をはじめ、経営戦略策定のインフラ基盤として有用である。JISAでは、要素技術の利用動向と今後の技術展開の方向性を把握することを目的として、平成17年度も継続調査を実施する予定。


【補足】

【1】JISA版 情報技術マップ作成の背景

各種情報技術サービス事業を実施する上で必要とされる数百にのぼる要素技術は、成熟するスピードも利用される頻度も様々である。すなわち、先端的な技術として誕生してから、中核的な技術として利用される時期を経て、殆ど利用されないレガシーな状態に至る一連の流れは、要素技術によって実に多様な違いがあり、投資すべき技術の選択を誤ることによる経営上のリスクも高まっている。

情報サービス企業各社が独自にこれらすべての要素技術の必要性を検証しながら技術開発活動や技術者教育に総花的に取り組むのは不可能に近い。今般、JISAが情報技術マップの作成を行った背景としては、今後の情報サービス業界においては、業界各社が自社のコアビジネスの基盤強化を図り、要素技術への選択的投資を行うためには定量的分析に基づいた何らかの客観的尺度が必要との認識がある。

【2】JISA版ITディレクトリと情報技術マップの作成

 JISAでは、上記の認識をもとに、情報技術の利用動向を見極めるために、情報サービス市場全体を俯瞰し、必要と考えられる要素技術の洗い出しを行い、「技術の市場性」の観点から整理・体系化を行い、その結果をJISA版「ITディレクトリ」として、要素技術を119種類にとりまとめた。

次に、この「ITディレクトリ」をもとに、要素技術単位の重み付けを行った白地図を作成し、「情報サービス産業における情報技術マップに関する調査」を実施した。これは、弊協会正会員企業に所属し、開発プロジェクトを統括する立場にある技術者個人を対象として、平成16年11月5日~12月3日に行い、1,106名の技術者から回答を得たものである。この調査の狙いは、当業界全体としての現在の要素技術の利用動向と今後の技術展開の方向性を把握することにある。

2004年度のJISA版情報技術マップ(全体像)

【3】JISA版情報技術マップのポイント

 JISA版情報技術マップを活用するポイントとしては、上述の通り、今後の重要な要素技術の把握に利用することができるほか、情報サービス企業各社が社内で同じ調査を実施し、JISA版情報技術マップと比較することによって、業界全体との比較における自社の特徴(強み・弱み等)を客観的に把握することができることが挙げられる。

 また、この調査を継続して実施することにより、要素技術の成熟度合い、すなわち、今後着手すべき、あるいは中止・取り止めるべき要素技術を把握していくことが可能となる。

問い合わせ先:(社)情報サービス産業協会 調査企画部 田中 TEL:03-5500-2610

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